新たに「体外受精」「顕微授精」「男性不妊手術」が保険適用となります。

従来から保険適用の「原因検査」「タイミング療法」「人工授精」も引き続き保険が使えます。

まずはカップル2人の不妊検査からです。
もしも妊娠しにくい原因が見つかれば治療をして妊娠出産を目指します。

「精子の数が十分にあるか？」「排卵しているか？」「卵管が通っているか？」を検査します。

年齢による差や個人差がありますが1年以内に妊娠するケースが80％です。

「自分達の身体が妊娠可能な状態か？」のチェックの為、早めの時期の保険を使った検査がお勧めです。

若い方が妊娠率が高いのは、男女共に健康な場合です。若くても不妊の原因を持つケースは多く、妊活開始前の早い段階でカップルが共に健康状態をチェックできていると適切な計画をたてることができます。

人工授精は年齢や回数に制限はありません。
体外受精・顕微授精は43歳未満が対象で回数にも制限があります。

※人工授精は年齢や回数に制限はありませんが、体外受精・顕微授精は治療開始時（採卵・移植を計画した時）の女性の年齢が40歳未満の場合は6回まで、40〜43歳未満の場合は3回までの制限があります。

保険と高額医療費制度の利用による実質負担費用の目安
40歳未満・世帯年収が370〜770万円・胚移植1〜3回の場合

新鮮胚移植

体外受精：8.1万円／月
顕微授精：8.2万円／月

凍結胚移植

体外受精：8.3万円／月
顕微授精：8.4万円／月

※左記費用は採卵〜胚移植〜妊娠判定までの費用で初診料等の費用は含んでいません。
令和2年度の調査では1ヶ月あたりの全費用は
・新鮮胚移植の場合：体外受精約40万円・顕微授精約45万円
・凍結胚移植の場合：体外受精約54万円・顕微授精約61万円

高額の負担が年で3月以上ある場合、4月目から自己負担が下がります。

40歳未満・世帯年収370〜770万円の場合

1〜3回目　：

約8万円／月

4〜6回目　：

約4.4万円／月

治療開始（採卵・移植の計画をする時）をなるべく月初にする

医療機関に支払った額が、ひと月（月の初めから終わりまで）で上限を超えた場合に支給される制度で、月をまたぐ場合には支払い額が各月に分散され高額医療費の払い戻しを受けられないケースがあります。

助成金制度は2022年3月末に保険制度に変わりますが、
年度をまたぐ1回の治療は助成金の対象となります。

4月の保険適用前の申請は有効です。（不妊治療の保険適用の円滑な移行に向けた支援）

カップルが避妊せず普通にセックスしているのに１年間妊娠しない状態を不妊と言います。

不妊の主な原因は「健康な精子・卵子が出会うことができない」ことです。

不妊の原因は男性にも女性にもある可能性があります。男性の場合は精子が作れないもしくはたくさん作れない場合が多く、女性の場合は卵子が排卵しにくい、精子と卵子の出会いの場である卵管がふさがっている場合が多いと言われています。

不妊の原因

精子の数が十分にあるか？」「排卵しているか？」「卵管が通っているか？」を検査します。
カップルが同時期に検査を受けることが大切です。

不妊の原因は男性にも女性にもある可能性があります。男性の場合は精子が作れないもしくはたくさん作れない場合が多く、女性の場合は卵子が排卵しにくい、精子と卵子の出会いの場である卵管がふさがっている場合が多いと言われています。その他にも原因がわからない事もありますので問診、血液検査の他に多くの検査があります。

保険のきく検査も多いので１回、数千円〜１万円位です。

あくまで目安なので最寄りの医療機関にご相談下さい。

健康で妊娠の可能性が高い場合はタイミング療法や人工授精を、
妊娠の可能性が低い場合は体外受精や顕微授精など幾つかの方法で妊娠を目指します。

あくまで目安なので最寄りの医療機関にご相談下さい。

同じ歳のカップルの場合の妊娠率は、19〜26歳が50％、27〜34歳が40％、35〜39歳が30％と年齢と共に低下します。不妊治療ではなく妊活としてカップルで早めに検査を受けるのがおすすめです。

※Human Reproduction Vol.17,No.5 pp 1399-1403,2002

あります!
肥満や痩せすぎは男女ともに妊娠に影響します。
バランスの良い食事やサプリによる栄養補助、運動や冷え防止も妊活の一環です。

あくまで目安なので最寄りの医療機関にご相談下さい。